2015年11月26日

日弁連の弁護方針とは

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<Yahoo!ニュース><愛知夫婦殺害>検察側は「被告主導」弁護側「殺意なし」(毎日新聞 2015年11月19日)
 愛知県碧南市で1998年、パチンコ店勤務のM.Iさん(当時45歳)と妻Sさん(同36歳)を殺害したとして強盗殺人などの罪に問われたH.Y被告(40)の裁判員裁判が19日、名古屋地裁(景山太郎裁判長)であった。事実認定を整理する中間論告で、検察側は「計画から夫妻の殺害までH被告が主導した」と指摘した。

 検察側は「妻Sさん殺害を依頼されたとする共犯者の供述は信用できる」と指摘。M.Iさんともみ合い、窒息死させたとのH被告の説明は「殺意がなかったと言いたいための責任逃れ」と断じた。

 弁護側は、妻Sさん殺害について「H被告が(共犯とされる男に)殺害を依頼する機会はなかった」と反論。「M.Iさんへの殺意はなかった」と訴え、強盗殺人罪は成立しないと主張した。

 起訴状によると、H被告は98年6月、男2人と共謀し夫妻を絞殺して現金6万円を奪ったほか、2006年7月に名古屋市守山区で女性(78)の首を絞めて重傷を負わせ、現金2万5000円を奪ったとされる。H被告は名古屋市で女性を拉致し殺害した07年の闇サイト事件で無期懲役刑が確定している。


闇サイト事件と言えば、当時、地元のテレビで大きく取り上げられました。
被告がウェブサイトで殺害依頼のために集団で結託して殺人を犯したというものです。過去ログ
それで、被告には死刑が求刑されるのではないかということです。愛知碧南夫婦強殺事件

しかし、死刑囚の弁護方針について、日弁連がある冊子を配っていたらしいのです。

<Yahoo!ニュース>犯人は黙秘権を行使 被害者遺族の裁判参加に大反対 「日弁連」が冊子を配った「死刑囚弁護」の醜い方針〈週刊新潮〉(BOOKS&NEWS 矢来町ぐるり 2015年11月1日)
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 弁護士法の第1条には、弁護士の旨として社会正義の実現を使命とすべしと記されている。ところが、他でもない日本弁護士連合会自体がそれを妨げているのではないのか。加害者の死刑判決回避のみに汲々とし、被害者遺族の心情を蔑(ないがし)ろにする冊子を配っていたのだ。

 ***

 裁判とは、「真実」を焙り出し、「正義」が問われる場ではなかったのか。

 しかしながら、誰もが当り前だと信じているその常識が肝心の日弁連には通用しなかった。

 10月9日、日弁連は、『死刑事件の弁護のために』というA4判110ページの冊子を作成し、全国の弁護士会に配布している。

 その中身だが、

〈裁判員・裁判官に死刑の選択を回避させること、それが死刑事件弁護の唯一最大の目標である〉

 と始まり、

〈被疑事実そのものに争いのない事件であっても、黙秘権の行使が原則である〉

〈否認事件や正当防衛事件等では、(被害者の裁判)参加そのものに反対すべきである〉

 などと明記され、最後には、

〈知恵を出し合い、技術を磨きあうことによって死刑判決を一つでも多く減らしたい。死刑確定者の執行を1日でも遅らせたい〉

 と締め括っている。

 要するに、依頼人が死刑判決から逃れるためならば手段は選ばず、というわけなのだ。

 日弁連が配った冊子について、オウム真理教による地下鉄サリン事件で夫を喪った高橋シズヱさんは、

「なによりも問題なのは、被害者遺族の裁判参加に異を唱えていることです」

 と、憤然としてこう語る。

「今年3月、教団元幹部の高橋克也被告の裁判で、私は、“人生で後悔していることはありませんか?”と直接問い質すことができました。彼の弁護士は“教祖に唆されたのではないか”などと裁判員に対して罪を軽くするためのアピールばかり。私は、高橋被告が事件に向き合い、反省しているかどうかを知りたかった。結局、彼は黙して語りませんでしたが、検察官よりも被害者遺族の声の方がいつか彼の胸に届き、犯した罪の重さに気づかせてくれるはずなのです」

 だからこそ、日弁連の打ち出した方針は容認できないという。

 そもそも、被害者やその遺族の裁判参加制度が取り入れられたのはほんの7年前、2008年12月からに過ぎない。

 制度導入に奔走した、岡村勲弁護士が述懐する。

「1997年10月、代理人を務めていた証券会社とトラブルになった男から私は逆恨みを買い、妻を殺されました。犯人は捕まり、やがて公判が始まった。私は妻の最期の言葉、私の名前を呼んだのか、それとも、悔しいと漏らしたのか、それが知りたかったのです」

 それまで、数多くの刑事事件も担当し、被疑者の調書や証拠品に目を通してきたが、初めて被害者側に立ってみて、裁判所から公判日程さえ伝えられず、公判記録の開示も断られたことに愕然としたという。

「加害者が妻を侮辱する発言をしても反論する機会はなく、まるで、妻は事件の証拠品のように扱われました。しかも、死刑判決は言い渡されず、私は怒りに震えた。そこに、法務省が準備していた犯罪被害者保護法案が追い打ちをかけてきた。被害者遺族に公判記録の閲覧を認めるのは、“損害賠償請求権の行使のために必要がある”ときとされていたのです。冗談ではない、公判記録を見せてくれと言っているのは真実を知りたい一心からであって、おカネ欲しさからではありません」(同)

 そのため、光市母子殺人事件の被害者遺族である本村洋氏らとともに、00年、“犯罪被害者の会”を立ち上げ、被害者の人権を守れる司法制度に変えようと活動し、全国で56万人の署名を集めたという。

「03年には当時の小泉純一郎総理にも実状を訴えました。地道な活動を続けたすえに、ようやく、被害者側が裁判に参加できる制度を勝ち取りました。日弁連は今回、それを否定したわけです。でも、私はいまさら驚きません。私たちの活動に、日弁連は大反対キャンペーンを展開しました。結局、彼らは加害者の弁護で生活しているわけですから、被害者は仕事の邪魔以外の何ものでもないのです」(同)

■死刑制度の見直し

 日弁連は、加害者の人権を優先するあまり、弁護士というものの本来の在り方、その目的を見失っているというほかない。

 しかし、その加害者にも悪影響を及ぼしかねないと話すのは、元裁判官の井上薫弁護士である。

「なんでも、被告に黙秘させればベストということではありません。むしろ、反省の情を述べた方が利益になることもある。加えて、遺族の神経を逆撫でするような対応をすれば、裁判官の心証を悪くするだけです。死刑になり得る裁判というのは、やはり特殊ケースですから画一化には馴染みません。にもかかわらず、日弁連の冊子をバイブルのように扱えば、臨機応変な弁護活動の妨げになるだけです」

 なぜ、日弁連はナンセンス極まりない冊子を配ったのか。

 犯罪被害者支援弁護士フォーラム事務局長の高橋正人弁護士はこう指摘する。

「この冊子を作成するうえで契機となった一つが、11年に高松で開かれた『第54回人権擁護大会・シンポジウム』ではないでしょうか。そこで、日弁連は死刑制度の見直しを明確に宣言しました。日弁連にとって、裁判で被告に死刑を求める被害者遺族の存在は目障りでしかない。だから、裁判参加に反対すると思われても仕方ありません。本来、弁護士の責務は事件の真相究明であり、延いては社会正義実現ですが、いまは被害者の尊厳にも配慮すべき時代です。日弁連のスタンスは時代遅れです」

 さて、当の日弁連に聞くと、

「刑事事件にかかわる弁護士からの要望があり、5年以上前から研究した結果を冊子にして配布しました。被告に黙秘を勧めるのは、裁判では供述調書が重きをなすからで、また、被害者の裁判参加については頭から否定しているわけではなく、適切な弁護方法が必要だと考えているからです」(内山新吾副会長)

 結局、日弁連は司法制度への信頼を損なっただけだったのだ。


誰も真実なんて知ろうなんて考えてやしないのでは?
無罪か軽い罪を勝ち取ったらOK!
冤罪の場合だったらまだしも、
「犯罪の真実が知りたい」と考えるマジメな裁判員には現状の裁判は無理なようです。




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人間の脳はちゃんと判決を下す機能を持っているらしい

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<Yahoo!ニュース>男性の“女性を見る目”はホンモノだった!?次々発見される脳の新たな機能(@DIME 2015年11月14日)
〜 前半略 〜

■脳は“罪と罰”を検証し判決を下す機能を持っている

 日本でも2009年から裁判員制度がはじまっているが、ほとんどが法律の門外漢である抽選で選ばれた裁判員が、はたして裁判で適切な判断を下すことができるのかどうかは、時折話題になる争点だ。しかし、特別に法律を勉強した者でなくとも、もともと脳は人が犯した罪を裁く能力を備えているというのだ。

 脳のこの驚くべき機能がわかったのは、経頭蓋磁気刺激法(transcranial magnetic stimulation、TMS)という、磁気を用いて脳活動を調べる機器が高性能化し、信頼度が増したことによる。

 そして今回、英・ハーバード大学の心理学者、ジョシュア・バックホルツ博士がこのTMSを用いた研究で、罪を裁く能力が脳のDLPFC(dorsolateral prefrontal cortex、背外側前頭前野)にあることを突き止めたのだ。

「現代の裁判制度では、第三者を交えて審議する裁判員(陪審員)制度が主流になっていますが、与えるべき罰の重さと、犯した罪の重さを結びつけるものが、脳のどのような働きによるものなのか最近までわかっていませんでした。我々の研究は人間がどのような判決を下すのかについて、新たな知見をもたらすものになります」(ジョシュア・バックホルツ博士)

 罪を犯した者を裁定するうえで、裁く者は犯人がどの程度咎められるべきなのか、そして実際の犯行の結果がどの程度残虐なものであったのかを天秤にかけて考証しなければならない。その過程において脳のDLPFCはきわめて重要な位置にあるということだ。DLPFCは脳の別々の部分で認識される罪と罰の“重さ”を統合して比較考量し、判決を下す機能を持っていたのだ。

 実験ではある架空の犯罪者、ジョンの犯罪について、窃盗から殺人までの様々なケースの犯行の詳細、またジョンが正常な判断能力を備えていたというケースに加え、何者かによって反抗を強いられていたケースや、あるいは当人が統合失調症であったというような様々シナリオを用意した。

 そしてこれらのシナリオを裁判さながらに見せられて裁きを下すボランティアの実験参加者66人の頭部には、繰り返し電磁刺激を与えるrTMS(repetitive transcranial magnetic stimulation、反復経頭蓋磁気刺激法) を装着したのだ。しかしながら実際は半数の33人のrTMSが実際に脳のDLPFCを刺激しており、一方の33人のrTMSは作動していない。もちろんこの事実は参加者には知らされずに、様々な犯罪が実際の法廷さながらに解説され、参加者にジョンの罪の重さをジャッジしてもらったのだ。

 結果としては、rTMSの刺激によってDLPFCの活動を阻害された33人の参加者は、ジョンに与える刑罰が軽くなる傾向が見られたということだ。犯行が意図的ではあるものの、被害が軽微であった場合には特にDLPFCの活動を阻害された参加者のジャッジが軽くなるということだ。

 つまりこの実験によってDLPFCが、人の罪の重さを考量するうえで重要な働きをしていることが明らかになったのだ。特に法律を勉強しなくとも、誰もが“脳内裁判官”を持っていたのだ。


だから、つまり、
裁判員、やりたいヤツだけやればいい!
ってことで。
やりたいけれど、法律の知識も経験もないから心配。。という方、心配ご無用!ということですね。




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来た?名簿記載通知

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今年もこの季節がやってまいりました。

名簿記載通知について(裁判員制度HPより)
1 名簿記載通知について(平成27年11月送付分)

 「裁判員候補者名簿への記載のお知らせ」(「名簿記載通知」ともいいます。)は,裁判員候補者名簿に登録された方にお送りします。
 裁判員候補者名簿は,市町村の選挙管理委員会がくじで選んで作成した名簿に基づき,裁判所ごとに作成したものです。
 なお,平成28年用の裁判員候補者名簿に登録された方への送付物は次のとおりです。
 ○ 「裁判員候補者名簿への記載のお知らせ」及びその同封物等について

2 名簿記載通知をお送りする趣旨と名簿の有効期間

 名簿記載通知は,新たに裁判員候補者名簿に登録された方に対し,来年,裁判員になる可能性があることを事前にお伝えし,あらかじめ心づもりをしていただくためにお送りするものです。
 もっとも,この段階では,まだ具体的な事件の裁判員候補者に選ばれたわけではありませんので,すぐに裁判所にお越しいただく必要はありません。
 今後,具体的な事件ごとに,裁判員候補者名簿の中から裁判員候補者をくじで選定し,その方に,改めて「裁判員等選任手続期日のお知らせ」をお送りします。
 「裁判員等選任手続期日のお知らせ」は,選任手続期日の6週間前までには発送しなければならないとされていますので(裁判員規則19条参照),実際に裁判所にお越しいただくのは,このお知らせを受け取ってから約6週間後以降となります(平成29年に入ってからも2月ころまでの間に裁判所にお越しいただく可能性があります。)。
 なお,裁判員に選ばれるまでの手続の流れについては,裁判員の選ばれ方をご覧ください。

 裁判員候補者名簿の有効期間は,名簿記載通知が届いた翌年の1月1日から12月31日までとなります。
 なお,平成27年用の裁判員候補者名簿の有効期間については,平成26年11月にお送りした名簿記載通知についてをご覧ください。

3 調査票について

 裁判員候補者名簿に登録された方には,名簿記載通知とともに「調査票」をお送りします。
 この調査票は,裁判員候補者名簿に登録された方に,裁判員になることができない職業に就いているかどうかや,1年間を通じて辞退することができる事由がある場合における辞退希望の有無・理由などをお伺いして,裁判員に選ばれることのない方がわざわざ裁判所にお越しいただかなくてもよいようにするためのものです。
 したがって,調査票の質問のいずれにも当てはまらない方は,調査票を提出していただく必要はありません。

 また,辞退の希望については,この調査票の回答によりお伝えいただくほか,具体的な事件の裁判員候補者に選ばれた場合に,その段階でお送りする質問票に回答していただくことや,選任手続期日の当日に裁判所にお越しいただいたときに,直接申し出ていただくことも可能です。

 なお,調査票の回答に関して,改めてご連絡を差し上げることはいたしませんが,裁判員になることができない職業についている旨や1年間を通じて辞退することができる事由に当てはまる旨の回答をされた方には,その年の翌年1年を通じて裁判所にお越しいただくことのないよう十分配慮いたします。

【裁判員になることが特にむずかしい特定の月がある場合に関する辞退希望について】

 調査票では,月の大半にわたって裁判員になることが特にむずかしい特定の月について,2か月を上限にあらかじめ辞退の希望をお伺いすることとしています。
 これは,調査票をお送りする前年の段階で,特定の月については参加が困難であるなどといった事情があらかじめお分かりになっている方もいるでしょうから,そうした都合を早期にお伺いして無用に裁判所にお越しいただくことを避ける目的から,2か月を上限としてそのような都合をお伺いする運用を考えたものです。

 法律上,辞退の申出をし得る時期や期間等に何ら制限を設けているわけではありませんので,調査票段階で辞退を希望されなかった場合であっても,個々の事件で裁判員候補者に選ばれた場合には,その段階でお送りする質問票の回答時や,選任手続期日の当日に辞退を申し出ていただくことも当然可能です。
 また,このあらかじめ申し出た2か月以外であっても,個別の事件ごとの裁判員候補者に選ばれた場合に,裁判員になることが難しいご事情があれば,辞退を希望することが可能です。

4 名簿記載通知や調査票に関する疑問について
  −Q&Aコーナーと裁判員候補者専用コールセンター

(1) Q&Aコーナー

 名簿記載通知や調査票についてより詳しくお知りになりたい方や疑問のある方は,名簿記載通知,調査票等Q&Aもご覧ください。

(2) 裁判員候補者専用コールセンター

 平成27年11月13日から,平成27年12月12日まで,裁判員候補者の方の専用のコールセンターを設置します。ここでは,裁判員候補者の方に対し,名簿登録の意味やその後の手続,調査票の記載等,裁判員候補者の方の様々な疑問や不安に1つ1つ丁寧にお答えします。コールセンターの番号等については,名簿記載通知やこれに同封したパンフレットに記載されています。

※ 裁判員制度Q&Aコーナーでは,ここでご紹介したQ&Aのほかにも,様々な疑問にお答えしています。


5 平成26年11月にお送りした名簿記載通知について

 平成26年11月にも同様に裁判員候補者名簿に登録された方に名簿記載通知をお送りしていますが,この裁判員候補者名簿の有効期間は平成27年1月1日から平成27年12月31日までです。したがって,この名簿記載通知を受け取られた候補者の方は,平成27年12月31日ころまでは引き続き「裁判員等選任手続期日のお知らせ」が届く可能性があります(なお,「裁判員等選任手続期日のお知らせ」は,原則として選任手続期日の6週間前までに発送しなければならないとされていますので,平成28年に入ってからも2月ころまでの間に裁判所にお越しいただく可能性があります。)。

 平成26年11月発送分の名簿記載通知では,以下の書類等をお送りしています。

「裁判員候補者名簿への記載のお知らせ」(名簿記載通知)
調査票について
調査票
※1番〜3番は一体となっています。
調査票の記入のしかた
バーコードシール
返送用封筒
パンフレット(「裁判員候補者名簿に登録された方々へ」)
まんが小冊子「よくわかる!裁判員制度Q&A」
裁判員候補者名簿に登録されたみなさまへ(DVD)

自宅に突然、こんなモノ来たらどうします?
saibanintyousahyou_1.jpg

そして、最高裁長官の手紙→ リンク
こんな手紙読めるかっ!
逆に、この程度の手紙が読めなかったら

「おまえなんて大人じゃねえ!裁判員になる資格ナシ!」
って言われてる気がします。。orz

さらに、調査票に記入しなくちゃいけないワケですよ。
以前は、何やらいろいろ考えましたが、今回はシンプルに

「裁判員制度が嫌いだから行きません」

という理由で記入例を。。
saibanintyousahyou_2.jpg
saibanintyousahyou_3.jpg
よく見えない場合は、
画像を3回クリックpc_26_02.gifpc_26_02.gifpc_26_02.gifしてください!(ごめんねあせあせ(飛び散る汗)画像作るのヘタでorz)





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1キロバイトの素材屋さん
posted by akibacchi2980 at 02:32| Comment(0) | TrackBack(0) | お知らせ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする